エネルギー用語集

2013年07月08日


スマートエネルギー情報局に登場する用語を解説しています。
もっとエネルギーに関する情報を理解していたくために、是非ご活用下さい。
(五十音順)
  

ESCO

Energy Service Companyの略で、省エネルギー改修に必要な、技術、設備、人材、資金などすべてを包括的に提供するサービスのこと。設備全般の省エネルギー量や省コスト量をESCO事業者が保証するというのが大きな特長。省エネルギー改修に必要な設備を、ESCO事業者が所有するギャランティード・セイビングス方式と、お客さまが所有するシェアード・セイビングス方式とがある。
 

エネルギー基本計画

2002年6月に制定された「エネルギー政策基本法」に基づき、エネルギーの需給に関する施策の長期的、総合的かつ計画的な推進を図るために2003年10月に策定されたもの。時代に合わせるため3年ごとに検討・改定していくこととされ、2007年3月に最初の改定が、さらに2010年6月に2回目の改定が行われた。そして、現在、震災以降の環境変化も踏まえ、次の改定に向けた検討が進められている。
 

ガス冷暖房

ガスを駆動源として冷暖房を行うシステムのこと。ガスエンジンヒートポンプエアコン(GHP)と、ナチュラルチラー(ガス吸収冷温水機)の2種類がある。主な駆動源に電気を使わないため、電力ピーク対策として大きな効果がある。
 

コージェネレーションシステム

エネルギーを利用する場所で、ひとつのエネルギーからふたつ以上のエネルギー(電気と熱など)を生み出すシステムのこと。ガスコージェネレーションシステムの場合には、ガスによりエンジンやタービンを駆動させて発電し、その際に出る廃熱を「給湯」や「空調」、「蒸気」などの形で有効に活用する。そのため、ムダがなく、エネルギー効率は70~90%程度と省エネ性に優れている。これまでに全国で460万kW程度が導入され、日本ガス協会によると2030年には3,000万kWに普及拡大すると言われている。
 

再生可能エネルギー

太陽熱、風力、水力、波力、地熱、また、家畜の糞尿や廃木材、廃植物油等のバイオマス(有機資源)による発電等、繰り返し再生使用することが可能な自然由来のエネルギーのこと。
 

シェールガス

泥岩の一種である頁岩(けつがん=シェール)層に含まれる天然ガスのこと。従来採取されていた砂岩層とは異なるため、非在来型天然ガスと呼ばれる。アメリカでは1990年代から新しい天然ガス資源として重要視されるようになった。以前は採掘が困難だったが、2000年代に入り、圧力の強い水を当ててガスを取り出す技術が確立。生産量が飛躍的に拡大し、世界のエネルギー供給量を一変させる可能性があると予想する研究者もいる。
 

省エネ法

「エネルギーの使用の合理化に関する法律」 が正式名称。 1973年・1978年のオイルショック後の1979年に制定され、規制する分野は工場、輸送、住宅・建築物、機械器具と広い分野にわたる。経済的・社会的環境の変化に合わせて法改正が行なわれており、2008年の改正ではエネルギー使用量の把握と報告が義務づけられる事業者(企業)が大幅に拡大された。最新の改正は2013年3月に閣議決定された。その改正の主な目的は、電力ピーク対策の強化で、「需要家が、蓄電池やエネルギー管理システム(BEMS・HEMS)、自家発電の活用等により、電力需要ピーク時の系統電力の使用を低減する取り組みを行った場合に、これをプラス評価できる体系にする。」ことが盛り込まれている。
 

新電力<特定規模電気事業者(PPS)>

電気の大口使用者への小売事業(電気の供給事業)については、平成12年から参入規制が順次撤廃され、地域の電力会社(北海道電力から沖縄電力までの計10社のことで、「一般電気事業者」と言う。)以外に、電力小売事業に新規参入した事業者も電気の供給を行っている。これにより、電気の使用者が競争条件等を設定して、これまで供給を受けてきた各地域の電力会社のほかに、他の地域の電力会社や新規参入事業者から、小売事業者を選択することが出来るようになっている。このうち、新規参入事業者のことを「新電力(特定規模電気事業者)」と呼び、各地で小売事業を展開している。
 

スマートエネルギーネットワーク

熱と電気を地産地消するコージェネレーションシステムを核として、熱と電気のネットワーク化、再生可能・未利用エネルギーの最大活用、そしてICTによるエネルギーマネジメントにより、地域単位で最適なエネルギーシステムを構築するもの。 これによって、地域全体のエネルギー効率が向上し、さらに防災機能をはじめとした様々な付加価値が生まれ、都市の価値の向上を目指している。
 

デマンドレスポンス(DR)

供給者が需要者に対して電力需要を減らすことへの対価の支払いを約束するなどにより、電力需給逼迫時の需要削減を促進する仕組み。
 

天然ガス

油田地帯、ガス田地帯から産出し、メタンを主成分とする無色透明で高カロリーの可燃性ガスのこと。化石燃料の中では環境負荷が最も低く、埋蔵が中東に偏ることなく世界各地に分散しているという特長がある。日本では、液化された状態(LNG)で輸入し、国内の製造設備で気体に戻して、導管によって需要場所まで供給することが多い。
 

電力ピーク対策

最も電気を使う時間帯の電力(ピーク使用量)が、発電量の限度を超えないように、ピークの時間帯に集中して電気をなるべく使わないようにする対策のこと。例えば電気をたくさん使う工場などの操業時間を、平日の昼間から休日や夜間に変更する(ピークシフト)のもそのひとつ。またオフィスで、冷房温度を上げて電気の使用量を減らす(ピークセーブ)のもそのひとつ。そして、電気以外の他エネルギーを使うことで電気の使用量を大幅に小さくする方法(ピークカット)が根本的な解決方法として着目されている。
 

ネガワット

需要者の工夫による需要の削減のことで、節電電力を表す言葉として使用されている。電力の供給者にとっては、追加的な発電と同じ効果があるため、海外では供給力の一つとして認知されている。
 

燃料電池

「水の電気分解」と逆の原理で発電するもの。水の電気分解は、水に外部からの電気を通して水素と酸素に分解するが、燃料電池は逆に、水素と酸素を化学反応させて電気を作り出す。通常の電池とは違い、水素と酸素を供給し続けることで継続的に発電し続けることができる。 燃料電池は、エンジン式やタービン式のコージェネレーションシステムに比べ、家庭用向けに小型化しても効率が落ちないこと、今後の低コスト化が期待できることから、分散型電源を担っていくものとして期待されている。
 

BCP

Business Continuity Plan (事業継続計画)の略。エネルギーの観点では、施設によって災害時に求められる機能が異なるため、それに合わせた準備をしておく必要がある。基本的には、エネルギーの多様化や分散化として、電気・ガス・油燃料・自然エネルギーなどのベストミックスの考え方がとられ、非常用発電機やコージェネレーションシステム、蓄電池などが導入されることが多い。また、まちづくりの視点においては、BCPにL(生活)の概念を加えた、BLCP(事業生活継続計画、Business and Living Continuity Planの略)という考え方も重要である。
 

分散型電源

需要地やその近傍に電源を分散設置して発電するシステムのこと。太陽光発電や風力発電などの自然エネルギーの他、コージェネレーションシステム(燃料電池、ガスエンジン、ガスタービンなど)などが該当する。従来からの大規模発電と比べて、送電ロスがないことや、コージェネレーションシステムの場合には廃熱利用できることなどのメリットがある。
 

BEMS

Building Energy Management Systemの略で、業務用ビルのエネルギー管理システムのこと。ビル内の機器・設備などの運転データ、エネルギー使用量を計測し、運用制御することによって、省エネルギーを図るもの。住宅向けにも、HEMSと呼ばれるエネルギー管理システムがある。
 

未利用エネルギー

生活排水や中・下水、河川水や海水、変電所や工場の排熱、地下鉄や地下街の冷暖房排熱等、今まで利用されていなかったエネルギーのこと。
 

メタンハイドレート

メタン分子を水分子が取り囲んでいる氷状の結晶。1立方メートルの固体のメタンハイドレートから、およそ165立方メートルの天然ガスが生成される。世界各地の大陸周辺の海底など、低温で高圧な条件下で存在している。日本の近海200海里内にも多量のメタンハイドレートが確認されており、現在わかっているだけでも日本で消費される天然ガスの約100年分が埋蔵されていると言われている。商業的産出に向け、日本でも官民挙げた開発計画が進められている。